社会福祉法人恩賜財団済生会　岡山済生会総合病院

医療ソーシャルワーカーや看護師、臨床心理士等、院内全体の多職種による「治療と仕事の両立支援チーム」によって、組織レベルで取組を推進

医療機関/支援機関概要

その他の取組等

関係者間の情報共有

電子カルテのシステムに、治療と仕事の両立支援に関連した情報を共有するためのテンプレートを作成し、患者の仕事に関する情報や支援経過を可視化。主治医意見書を発行する仕組みも整備

• 院内の職員間の治療と仕事の両立支援に関連した情報共有のために、相談記録や勤務情報を入力できる電子カルテ用のテンプレートを作成しました。患者の職業や業務内容、通勤方法、通勤時間、利用できる制度などを入力できるようにしています。また、「治療と仕事の両立支援チーム」が面談した内容を記録するテンプレートや、治療状況や就業可否について主治医が意見書を発行できる仕組みも整えています。患者の仕事に関する情報や支援経過を可視化することで、関係職種間で情報共有がしやすくなりました。
• 主治医意見書は、国で作成している「治療の状況や就業継続の可否等について主治医の意見を求める際の様式」を活用しており、患者を中心に病院と職場をつなぐ役割を担っています。患者が「まだ働けるか不安」と感じていても、主治医が「大丈夫」と書類を通じて伝えることで安心する患者もおり、とても重要な役割を果たしています。
• 企業によっては主治医との情報連携のために独自の様式を作成している場合もありますが、中小企業では様式を設けていなかったり、国の様式を知らないこともあり、国の「勤務情報を主治医に提供する際の様式」を電子カルテのシステムから出力できるようにしています。患者に渡して職場で記入してもらい、提出されたものを電子カルテのシステムに取り込んで、院内の関係者で共有しています。

取組の効果、課題の克服方法、今後の展望

組織レベルで患者の治療と仕事の両立支援について検討し、患者の支援に向けて多職種が連携して取組を推進

• 「治療と仕事の両立支援チーム」を多職種で構成したことから、院内職員への周知が進み、各部門で患者のニーズをよりキャッチできるようになりました。その結果、がん相談員が関わった治療と仕事の両立に関する相談件数は、2020年度は56件だったところ、2024年度には114件へと増加しました。治療と仕事の両立に関するカンファレンスを通じて多職種の知識は深まり、組織レベルで支援策を検討し、行動に移すことができるようになりました。
• 院内の職員を対象とした治療と仕事の両立支援に関するセミナーの様子や受講後アンケートをみると、各職種が「自分に何ができるか」「就労支援にどう関われるか」という視点を持つようになっている様子がうかがえ、患者の利益につながっていると感じています。

（令和8年3月時点）