出光興産株式会社 徳山事業所

当社では、創業者の「大家族主義」の方針のもと、従業員を家族同然に考える企業文化が根付いており、創業当初からごく当たり前に治療と仕事の両立支援に取り組んできました。産業保健職員も病気を抱えながら働く従業員を支えることを常に念頭に置いています。2021年には、経営者が「グループ健康宣言」を全社向けに発表し、より一層の健康支援を推進。職場に浸透している「大家族主義」により、労働者からの両立支援の申し出があれば上司を通じて人事課へ報告がなされる体制が整っています。また、産業保健職員との面談規程を定め、社内ポータルで周知することで、必要なサポートを円滑に受けられる環境を構築しています。

当社では管理職向け教育の一環として、メンタル不調の部下への対応方法や相談窓口、休暇制度の説明等を実施していますが、がん等の疾病についても、メンタル不調者に対する両立支援と同様のアプローチで取り組んでいます。

対応手順に関して、本人の職種や疾病の内容によって異なるため、一律の対応ではなく、本人の同意のもと、関係者（産業医、人事、管理職、産業保健スタッフ）が集まり、個々の状況に合わせた両立支援の内容を検討することにしています。

その他、定期健康診断で二次健診が必要とされた従業員については、産業医面談を通じて就業上の配慮を検討し適切なサポートを行うなど、重病化する前のケアにも力を入れています。

脳疾患による視野障害を発症したベテランの現場作業員は、これまで通りの職場への復帰を強く希望していました。しかし、作業場所や装置取扱いにおける安全面の懸念があったため、元通りの復帰が困難と主治医から一度判断をされました。

そこで本人、会社、産業医とで協力し、作業環境の正確な情報を伝えるための資料を作成。
具体的には、装置や周辺環境の写真を添付した産業医意見書を主治医に提出し、作業の実態を正しく理解してもらいました。その結果、主治医から現場作業が可能との意見書が発行され、元の職場へ復帰することができました。

このように、本人の希望と実際の職場の状況を正しく主治医へお伝えすることで、本人にとってベストな両立支援の方針を定めることが出来たことは、従業員の職場復帰への安心感の醸成につながり、非常に意義深いことであると感じました。

従業員が安心して働き続けられる環境づくりを重視し、個々の健康状態に応じた柔軟な対応を行っています。特に、産業保健職員や人事課を中心に、病気を抱える従業員の就業支援を積極的に推進。相談窓口の周知を徹底し、管理職研修を通じて職場全体の理解を深めることで、治療と仕事の両立支援が必要な従業員が適切なサポートを受けられる体制を整えています。また、健康診断の結果をもとにした産業医との連携により、就業上の配慮や復職支援を的確に実施。今後も、健康とキャリアの両立を支える職場環境の強化に取り組んでいきます。

取組事例一覧